カテゴリー: イベント

　先日、奈良県にあるグランソール奈良を見学しました。
　グランソール奈良は、健康管理・人間ドック・アンチエイジング・リラクゼーションなどを総合的に提供する健康施設です。豊かな自然環境の中で、科学的かつ系统的なプログラムに基づいたサービスが行われています。
　施設内は清潔で落ち着いた雰囲気に包まれ、最新の設備とスタッフによる丁寧で専門的な説明が印象的でした。今回の見学を通して、日本における予防医療と生活の質を大切にする考え方を深く理解することができました。

サントリー山崎蒸溜所は、1923年に大阪と京都の間にある「山崎」という場所でつくられました。

山崎は昔から水がとてもきれいで、ウイスキーづくりにぴったりの場所だと言われています。

この蒸溜所を始めたのは、鳥井信治郎（とりい しんじろう）さんです。
彼は「日本人の味覚に合う、日本のウイスキーをつくりたい」という夢を持っていました。
しかし、その頃の日本ではウイスキーはまだあまり知られていなかったので、たくさんの苦労がありました。

鳥井さんの息子の佐治敬三（さじ けいぞう）さんは、その夢を引きつぎ、さらに良いウイスキーを作るために努力しました。

1984年にはシングルモルトウイスキー「山崎」を発売し、世界から注目されるようになりました。

山崎ウイスキーは、多くの種類の原酒を組み合わせて作られていて、
複雑で深い味わいが特徴です。
現在では、日本だけでなく、世界中の人々に愛されています。

サントリー山崎蒸溜所は、
「日本のウイスキーのふるさと」と言われ、
2023年で 100周年 を迎えました。

これからも、伝統を守りながら、新しい挑戦を続けていくことでしょう。

2025年10月、明大コンサルティング株式会社は、日本の大手化粧品メーカーである株式会社ナリス化粧品を訪問し、製造現場および研究施設の視察を行いました。

今回の訪問は、今後の化粧品分野における技術・商品協力体制の構築を目的としたものであります。視察では、最新のスキンケア製品開発ラインや品質管理プロセスの実際を確認し、日本の高品質基準とブランド理念について深く理解を深めました。

ナリス化粧品は「素肌美の追求」を企業理念に掲げ、90年以上にわたりスキンケア・メイクアップ・美容機器の開発を続けている日本有数の総合化粧品メーカーです。特に自社研究所における成分分析・安全性試験体制は、国内外で高い評価を得ています。

明大コンサルティング株式会社は、これまで日本の優れた美容・健康関連技術を中国市場に紹介する活動を展開しており、今回の視察を通じて、ナリス化粧品との間で共同事業および製品輸出の可能性を探る第一歩となりました。
また、将来的には、ナリス化粧品の高品質スキンケア製品を中国市場に紹介し、アジア地域全体における美容文化交流の促進を目指しています。

「ナリス化粧品の“誠実なものづくり”の姿勢に強く感銘を受けました。今後は日本の美容技術と中国市場の活力を結びつけ、双方の発展に貢献できる橋渡し役を果たしていきたいと考えています。」

明大コンサルティング株式会社は、今後も日本の先進的な美容・健康関連企業との連携を強化し、国際的なビジネス展開を通じて、新たな価値の創造を目指してまいります。

2025年9月20日、明大コンサルティング株式会社は、華瀛国際旅行会社と化粧品取引に関する業務提携契約を締結いたしました。

今回の契約は、両社が化粧品および関連サービスの分野において協力し、商品紹介や販売促進、契約手続きの支援などを共同で推進していくことを目的としています。契約期間は1年間で、特段の申し出がない限り自動更新される内容となっております。

調印式は和やかな雰囲気の中で行われ、代表者同士が協力体制を確認し合いながら署名を交わしました。本提携を通じて、当社は化粧品事業のさらなる発展を図るとともに、国際的なビジネスネットワークの拡充に努めてまいります。

今後も明大コンサルティング株式会社は、「中日間の橋渡し」としての役割を果たし、より多くのお客様に高品質な商品とサービスを提供してまいります。

2025年9月24日から26日にかけて、西日本最大規模を誇る化粧品専門展「大阪美容化粧品展」が大阪国際展示場（インテックス大阪）にて盛大に開催されました。本展は「化粧品開発展」と「国際化粧品展」の二本立てで構成され、原料、容器・パッケージ、OEMから完成品の化粧品、美容関連製品に至るまで、業界全体を網羅する展示会として高い注目を集めました。

国際化粧品展では、日本国内外の最新化粧品を中心に、美容サプリメント、美容機器、ヘアケア、ボディケア製品などが一堂に会し、来場者が最新トレンドを直接体感できる絶好の機会となりました。また、OEM／ODMメーカーとの直接商談が可能であり、ブランド事業者、小売業者、EC事業者、美容サロンなど幅広い業界関係者にとって、新規ビジネスの創出に直結する実務的な場となりました。

さらに会期中は、専門家や大学研究者、企業関係者によるセミナー・講演が連日開催され、研究成果や最新技術に関する発表が行われました。これにより、参加者は最新情報の獲得と人脈拡大の双方を実現することができました。

明大コンサルティング株式会社（本社）からも代表取締役李砚社長自らが来場し、現地の展示ブースやセミナーを精力的に視察いたしました。李社長は、化粧品および美容関連産業の最新動向を把握するとともに、今後の国際事業展開に資する情報収集を行い、国内外の関係者との意見交換を深めました。

当社は、日中間の技術交流や国際貿易ネットワークの拡充を事業の柱としており、今回の大阪美容化粧品展で得られた知見をもとに、さらなる事業発展を目指してまいります。

明大コンサルティング株式会社は、不動産、農業（土壌改良）、教育交流、健康・介護、医療美容（中国から日本への仲介支援）、そして文化交流など、多岐にわたる分野で日中間の架け橋となるコンサルティングサービスを展開しています。

現在、当社はとりわけ 中国市場に関心を持ち、新たな可能性を共に切り拓いていく意欲のある日本企業・団体の皆様 をパートナーとして求めています。

日本の先進的な技術やサービスを中国へ紹介し、中国の需要を日本の産業につなげることで、双方にメリットのある協力関係を築くことが可能です。当社はこれまで培ったネットワークと経験を活かし、実務的なサポートを提供いたします。

私たちと共に、中国市場での成長と価値創造を目指してみませんか。皆様からのご連絡を心よりお待ちしております。

第18回浙江輸出商品（大阪）交易会。兼・日本大阪国際生活用品展（以下「大阪展」という）

2025年9月10日～12日、日本・大阪INTEX OSAKA国際展示場において盛大に開幕いたします。

展会の概要，大阪展は、浙江省が初めて海外で独自に開催する大型総合貿易展であり、中国で最初に国際見本市連合（UFI）の認証を取得した海外自主ブランド展会です。既に中日経済貿易分野において大きな影響力を持つブランド展会へと発展しています。

2008年の開始以来、これまでに17回成功裏に開催され、累計7万名を超える専門バイヤーのデータベースを構築し、4,000社以上の企業にサービスを提供してきました。現在では、日本貿易振興機構（JETRO）大阪本部、大阪市経済戦略局など25の日本有力商会・団体が重要な支持機関となっています。

今回の展会は万博開催地・大阪において国際化レベルをさらに高め、浙江省企業のみならず、日本、ポルトガル、インドネシア、マレーシア、パキスタン、香港、マカオ、台湾など約300社の企業が同時出展します。展示面積は2万㎡を超え、国際化水準と規模は一層拡大しました。

また、港南商事、ダイソー、阪急百貨店、楽天グループ、高島屋、大丸百貨店、イオン百貨店、丸紅グループ、東急ハンズ、象印、tutuanna、Doggy Manなど多数の有力バイヤーや卸売業者も来場予定です。

会期中には、専門家講演、商談会、新製品発表・初披露など10件以上の付帯イベントが行われ、延べ1,000名以上の参加が見込まれています。これらのイベントは、両国企業が経済貿易政策や市場動向を交流・共有する重要なプラットフォームとなり、さらなる理解と協力を深める契機となります。

日本はアジア有数の先進国であり、日用品市場の規模は大きく、消費力も旺盛です。日本の消費者は高品質かつデザイン性に優れた生活用品や家庭用品に対して継続的かつ強い需要を有しています。

本展会に参加することで、出展企業は日本国内の販売代理店、小売業者、さらにはエンドユーザーと直接つながり、市場の嗜好や需要動向を深く把握することが可能となります。それにより、製品戦略や市場ポジショニングを的確に調整できる絶好の機会となります。

浙江省は中国の製造業大省として、生活雑貨や日用品分野において数多くの優れた企業と製品を擁しています。本展会を通じて、日本市場への販路拡大、輸出量と市場シェアの拡大、販売チャネルや顧客ネットワークの構築が期待でき、長期的な市場開拓のための確固たる基盤を築くことができます。

出展分野

• 生活雑貨：家庭用繊維製品、ペット用品、収納用品、清掃用品、キッチン・テーブル用品、インテリア、装飾照明、ギフト、工芸品、文具、販促品、季節用品、美容ツール、小型家電、竹木製品など。
• ファッション繊維：靴下、衣類、靴、和服関連、毛皮、アクセサリー、眼鏡、バッグ、帽子、手袋など。
• アウトドア用品：スーツケース、テント、寝袋、登山・キャンプ用品、アウトドア家具、スポーツウェア、スポーツ用品、アウトドア電子製品など。
• 越境EC：B2B、B2C、C2C越境ECプラットフォームおよびサービス事業者。